原価管理ソフトにはどんなオプション機能があるのか確認しよう！

原価管理ソフトのオプションにはさまざまな種類があります。どのような機能があるか調べ、自社にマッチするものを選ぶ必要がありますので、ひとつひとつ検証して行きましょう。

自社は何を目的としてシステムを導入するのか、まずはそこを明確にしておかなければ比較検討ができません。

原価管理ソフト導入の目的を明確にしよう

現在では考えられないことですが、経済が伸びていた1980年～1990年代は、原価管理の必要性すら感じていない企業がほとんどでした。ご存じのとおりバブル経済崩壊後は、利益率を上げるためにコスト削減に取り組むことが企業命題の一つになっています。

そして利益率を向上させるうえで、もっとも重要視されるべきなのが原価管理です。原価を正確に把握することで、自社の商品やサービスの質を低下させることなく大幅なコスト削減を実現し、市場に対して適正価格を設定することが可能となります。市場規模が変わらない限り、売上をいきなり倍増させることは非常に困難です。

ただ原価を低減することができれば、利益率を倍増させることはまったく不可能ではありません。年間売上100億円、利益率3％＝純利益3億円の企業があったとして、必死で売上高を10％拡大し、年間売上110億円純利益3憶3000万円を達成させたとしましょう。

ところが同じ企業が原価を10％低減できた場合、売上100億円が変わらなくても純利益は12億7000万円になります。つまり、前者のやり方では純利益3000万円の増加ですが、後者ではなんと9億7000万円もの増加が達成するのです。

これはもちろん極端な単純計算でしかありませんが、事実、同じ10％の企業努力が方向性の違いによって、これだけ大きく業績を左右することは間違いありません。

そしてもう一つ重要なのは、原価管理は業績躍進だけでなくリスクマネジメントにもつながる点です。原価は常に揺れ動くものであり、特に海外から原材料や部品を輸入している製造業においては、仕入価格の変動は非常に激しくなります。

価格高騰が起きれば一気に利益率が下がりますので、企業収益が圧迫されることは避けられません。こうした原価の変動リスクを予測し、仕入価格高騰時の代替案を用意できるのが原価管理の大切な役割なのです。

ただ世界中の膨大な市場データを常時正確に把握し、人の手で原価管理をおこなうのは至難の業と言わざるを得ません。

そこで登場したのが原価管理システムなのですが、ここで注意しておきたいのが原価管理ソフトと原価計算ソフトとの違いです。製造原価や販売原価などを単に計算するツールが原価計算ソフト、それを用いて原価を適正管理できるのが原価管理ソフトです。

例えば製造業の場合、仕入原価のほかに製造原価がありますが、製造原価には製造にかかる労務費や設備費なども含まれます。製品1個あたりの原価を算出するためにすべての原価を集計し、商品総数で割り込むことで算出しますが、その計算をおこなうのが原価計算ソフトです。

一方で原価管理ソフトを稼働させる原価管理システムに求められるのは、企業の基幹系システムとの連携です。例えば原価管理システムと調達管理システムの連携を取ることで仕入れデータを自動で反映し、常に正確な仕入原価を算出することが可能となります。

さらに調達管理や生産管理だけでなく、人事管理システムなどのバックオフィスの基幹系システムと連携することで、より正確にデータを把握することが可能です。正確なデータを算出し、それをもとに標準原価を設定し、本当の適正原価を維持することで企業利益を確保するのが原価管理システム導入の真の目的です。

主な中核機能とオプション機能を紹介

前述のとおり、原価の正確な把握をおこなうために活用するのが原価管理システムです。単独の原価を把握するのみが原価管理ではなく、より正確なデータから課題や問題を発見し、コスト削減へとつなげることが重要だと言えます。

原価計算からコスト削減まで一連の経営判断をサポートするのが原価管理システムと言えますが、その主な機能についてまとめてみましょう。システムを提供する各社がさまざまな工夫を凝らしていますので一概に言えませんが、基本的には原価計算機能と原価差異分析機能がメインの機能となっています。

これに付随するオプション機能として損益計算機能やシミュレーション機能などがありますが、代表的なそれぞれの機能とその目的は以下のとおりです。

・原価計算

こちらは中核機能の一つですが、目的は「原価の見える化」です。標準原価や実際原価の計算のほか、工程別原価や部門別原価などを自動計算する機能を搭載しているのが一般的です。例えば製造業であれば、予算段階での原価と実行段階での原価を個別に計算することで、ステップごとに原価の変化を把握し、工程をコスト面から見える化することが可能となります。

・原価差異分析

こちらも中核機能の一つで、主に経営視点での判断材料を提供するのが目的です。品目・工程別に分析が可能で、歩留差異や固定費差異などから経営分析をおこなえます。特に秀逸なのが海外の拠点やアウトソーシングにおける為替変動をリアルタイムに分析できることです。これによりさらに正確でタイムリーな経営判断が可能となります。

・損益計算

製品別に損益計算ができる機能です。部門別にも対応し、部門視点と経営視点の両方から分析が可能です。

・原価計算シミュレーション

原材料費ごとや仕入先ごとにシミュレーションができる機能です。急激な変動による仕入価格の高騰などを予測し、事前対策を打つことが可能となります。

・各種連携機能

資材の調達や在庫の管理など、企業のあらゆる業務領域のシステムと連携させることで、より正確な状況把握が可能となります。会計処理などバックオフィス業務領域とも連携できる機能があります。

業界別規模別に機能を選びましょう

原価計算ソフトには、建設業や製造業向けのほか、あらゆる制作業など幅広い業種向けのソフトが多数あります。当然、業種やプロジェクトによって最適な機能は異なりますし、企業規模によっても使い勝手が変わりますので、自社にマッチするソフトを選びましょう。

汎用性が高いのは総合力のある原価管理ソフトですが、その中にもライトなモデルから拡張モデルまでグレードがありますので、オプションやモジュールなどから構築する必要があります。

なるべく低コストで導入したい場合には、求める機能を最初から絞り込むのがおすすめです。例えば見積管理や売上管理、仕入原価管理などシンプルな機能に限定することで、中には10万円程度から導入できるソフトもあります。

また、プロジェクトごとに管理することで、原価管理と同時に業務管理や在庫管理機能も持たせるタイプもあります。プロジェクト型ソフトの相場は50万円前後ですが、スタンドアロン型のほかにクラウドでの運用も可能なのが一般的です。

ただ、一定規模の企業であれば、やはりすでに運用している既存システムに合わせたカスタマイズが可能なものが良いでしょう。このタイプはベースパッケージが5万円程度から用意があり、それに数十種類のオプション機能をカスタマイズできるようになっています。

製造業において在庫管理や生産管理も含めて一括管理する場合は、こうしたタイプが良いでしょう。また、商社や情報サービス業、医療系など自社の業種に合う原価管理ソフトがなかなか見つからない場合には、拡張性が高く、アドオン・テンプレートが多数用意されているものがおすすめです。

原価管理ソフトにはたくさんの種類があり、目的と自社運営に合わせて選ぶ必要があります。汎用性の高い総合ソフトもありますが、業種別やプロジェクト別など、個別対応が可能なものを選んだほうがマッチングする場合も多いでしょう。

また、自社で運用しているシステムがある場合には、カスタマイズで連携できるものを選ぶのがおすすめです。どうしても合うものが見つからない場合は、オプション機能だけでなく拡張性に注目し、アドオン・テンプレートが多数用意されているソフトと選んだほうがリーズナブルです。